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働き方の多様化と賃金

 

日本大学 経済学部 教授

 安藤 至大

要旨



最近、働き方改革について活発な議論が行われている。その背景にあるのは、これから深刻化する人手不足と技術進歩による失業という二つの問題である。また長時間労働による健康被害の抑止や非正規雇用労働者の処遇改善も課題である。
今後、働き方改革により、従来型の日本的雇用は修正を迫られる。まず企業は人手不足に対応するためにも多様な労働者を積極的に雇用することになるが、それに伴い、仕事の割り振りや評価などの面で困難に直面する可能性が高い。そのため上司のマネジメント教育の充実が求められる。また同一労働同一賃金のルールや2018年6月1日の最高裁判例などに対応するために、賃金や手当の見直しや合理化も行わなければならない。その際には、金銭的報酬と非金銭的報酬を効果的に組み合わせる視点も重要である。